話題の本

« 2011年4月 | トップページ | 2011年6月 »

2011年5月

2011年5月18日 (水)

「障害児を普通学校へ・全国連絡会」の2011年度総会に参加しました

P1080920_2

5月15日(土)、「障害児を普通学校へ・全国連絡会」の2011年度総会が、大阪府教育会館(たかつガーデン)で行われましたので、参加してきました。

同連絡会は30年前の1981年、“障害児が普通に学校に行けるように”を共通の願いとして、会員相互のネットワークづくりと情報の共有を目的に結成されました。現在、全国に約660人の会員がいます。

総会では、2010年度の活動報告と決算報告・監査報告の後、新年度の活動方針として、以下のことが提案され、採択されました。

(1)共に学び共に育つ教育を実現するための活動を進めていきます。

 〇「地域の学校で共に学び共に育つ」ことを求めている子どもや保護者とつながります。
 〇原則分離の現行の教育制度を変えるために、「障がい者制度改革推進会議」等への働きかけや国会へのロビー活動に取り組みます。
 〇障害者権利条約批准・インクルーシブ教育推進ネットワークをはじめ、障害者権利条約の批准、障害者差別禁止法・条例などの制定や反差別・反貧困をめざす人たちと一緒に行動していきます。

 〇共生共育(インクルージョン)の考え方を深め、特別支援教育が分離教育に他ならないことを明らかにしています。
 〇共生共育の大切さを伝えるパンフレットを活用して、就学前の取り組みを展開していきます。
 〇高校希望者全入への取り組みをすすめます。

(2)11月19日20日に大阪で開催される「第15回 全国交流集会」開催の成功に向けて、現地実行委員会とともに取り組みます。

(3)結成30周年にあたり、会の活動を振り返ることを通して、新たな活動への原動力につなげていきます

(4)全国連が活動を始めてから30年が経ち、当初から関わってきた会員はそれぞれの地域で「生きる場、働く場」をつくって活動しています。普通学校でやってきたことが卒業後の生活にどうつながり、どのような展望があるのかを明らかにする活動に参加していきます。

(5)会報の年10回発行をめざします。全国各地の情報や地域の活動も紹介していきます。ブックレットの作成、ホームページの更新に努め、活用します。

(6)全国の会員、地域の団体と連絡を取り合い、相談・支援活動を行います。

(7)現在の運営委員会を中心とした会の運営を見直し、多くの会員、運営委員、世話人が参加しやすい運営のあり方を考えていきます。

(8)以上を通じて、会員の拡大と財政の確立を目指していきます。

活動方針についての討議のなかで、私は、「運動のあり方が、“頭のいい人”が難しい話をするという、ある意味で“能力主義”におちいっているのではないか?」「身内ノリの活動になっているのではないか?」と、そして、「幅広い人たちを巻き込める、わかりやすく、具体的なかたちの見える活動が必要」という意味の意見を述べさせていただきました。

11月19日(土)~20日(日)、ここ大阪で、「障害児を普通学校へ・全国交流集会」が行われます。ベテランの運動家の方も、子育て中の保護者の方も、若い障害当事者や先生方も、さまざまな世代・立場の人たちが集い、つながれる催しになるといいなと思います。

2011年5月11日 (水)

子どもの教育に関わるみなさまへ  「20ミリシーベルト」の撤回を求める緊急要求書に賛同を!

大阪の学校の先生たちが中心になってつくっている『子どもに「教育への権利」を!大阪教育研究会』から、「20ミリシーベルト」の撤回を求める【子どもの教育に関わる立場からの緊急要求書】への賛同の呼びかけです(団体、個人)。

みなさま、ご協力をお願いいたします。

(以下、転載)
-------------------------------------------------------------------------

子どもに「教育への権利」を!大阪教育研究会の伊賀です。以下の呼びかけに是非賛同をお願いします。

<このメールをできるだけ多くの皆さんに転送して頂くようお願いします>

■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■

【子どもの教育に関わる立場からの緊急要求書】

子どもに「年20ミリシーベルト」の被ばくを強要する文部科学省通知(4.19)を撤回せよに賛同をお願いします

■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■

 教職員、保護者、学生、生徒、教育関係諸団体、教職員組合、元教職員など子どもの教育に関わり、関心を持つすべての皆さん。 
 福島県では文部科学省の「年20ミリシーベルト」という現行の一般人への限度(年1ミリシーベルト)の実に20倍もの「基準」によって子どもたちが放射線の危険にさらされています。 
 5月2日に行われた「グリーン・アクション/福島老朽原発を考える会(フクロウの会)/美浜・大飯・高浜原発に反対する大阪の会(美浜の会)/国際環境NGO FoE Japan」と文部科学省、原子力安全委員会との交渉では「年20ミリシーベルトが安全という専門家は誰もいない」(原子力安全委員会)ことが明らかになり、「毎時3.8マイクロシーベルト以下は平常に活動していい」などと言うことには何の根拠もないことがわかりました。
 しかし、福島県ではこの文科省の基準に基づいて子どもたちが、「普段通りの学校生活」を強要され放射線に被ばくさせられています。文科省は学校現場に「放射線を正しく理解するために 教育現場(保護者)の皆様へ」をおろし、「年20ミリシーベルトが安全である」かのように宣伝し、教職員にもそのように教えさせようとしています。
 文科省の「年20ミリシーベルト」についてはすでに市民、保護者から、また諸団体や諸外国から数万もの反対署名が寄せられています。私たちは教育に関わるもの自身がこの問題について公然と抗議の声を上げ、文部科学省に撤回を要求しなければならないと考えます。子どもたちの生命と安全を守ることは教育に携わる者の責務です。

 下記の撤回要求に賛同いただける子どもの教育に関わる諸団体、諸個人は下記アドレスにメールにてお知らせ下さい。(賛同団体は「賛同団体名」を、賛同個人は「お名前と都道府県名、小学校教員または保護者などをお知らせ下さい。個人名はホームページ、メールなどに公表しません。)第1次集約期限は5月21日とします。

 なお、「20ミリシーベルト基準即時撤回、被ばく量の最小化のためのオンライン署名」も始まっています(http://www.jca.apc.org/mihama/fukushima/signature_02.htm)。そちらにも是非ご協力をお願いします。

2011年5月10日子どもに「教育への権利」を!大阪教育研究会

■賛同受付■ メールアドレス eduosaka@gmail.com

------------------------------------

【子どもの教育に関わる立場からの緊急要求書】

 子どもに「年20ミリシーベルト」の被ばくを強要する文部科学省通知(4.19)を撤回せよ

文部科学大臣 髙木 義明 様

 4月19日、文部科学省は、「福島県内の学校の校舎・校庭等の利用判断における暫定的考え方について」を出し、学校における放射線量の目安として年20ミリシーベルトという基準を、福島県教育委員会や関係機関に通知した。この年20ミリシーベルトは、屋外で3.8マイクロシーベルト/時に相当するとし、これ未満の測定値である学校については、「校舎・校庭等を平常通り利用して差し支えない」としている。翌4月20日に文部科学省は、「年20ミリシーベルト」を学校、保護者に押しつけるために「放射能を正しく理解するために 教育現場の皆様へ」なる文書を出した。この中で、「毎時3.8マイクロシーベルト未満の区域-普通に生活して支障はありません」と放射能の危険性を否定している。チェルノブイリ原発事故の被害を過小評価し、まとめとして、「放射能について過剰に心配しない、させないことが大切です」とあたかも放射能が危険ではなく、不安になることの方が問題であるかのようにしめくくっている。
 とんでもないことだ。文部科学省の通知は本来避難すべき、被ばくを避けるべき子どもと保護者を学校と地域に縛り付けるものである。子どもの生命と安全を守るべき教職員は、放射能に被ばくしても安全だと教えさせられる。放射能で汚染された学校がそのままなら、子どもは学校だけでなく公園や地域で遊び、知らない間に被ばくをさせられることになる。子どもの生命と安全を守るべき文部科学省が先頭に立って子どもを放射線の危険にさらすことは断じて許せない。私たちは子どもたちを危険にさらすことに心を痛め、不安を感じ苦しんでいる多くの教職員、保護者とともに通知の撤回を要求する。

 文部科学省の通知は現行の一般人の線量限度、年1ミリシーベルトの20倍もの被ばくを子どもに強要するとんでもないものである。 
 ①毎時0.6マイクロシーベルト以上の場所は「放射線管理区域」に設定される。労働基準法はこの区域での18歳未満の作業を禁止している。文部科学省が子どもに押しつける毎時3.8マイクロシーベルトは、その約6倍に相当する。
 ②「年間20ミリシーベルトは子どもの発ガンリスクを200人に1人増加させる」とPSR(「核戦争防止医師の会」の米国内組織)が声明を発表したのをはじめ、子どもの被ばく基準を20ミリにすることは国際的な批判が集中している。 ③文部科学省は「大人も子どもも同じ」と、大人よりはるかに高い子どもの放射線に対する感受性を考慮にいれていない。しかし、国際放射線防護委員会(ICRP)自身が子どもは被ばく基準を10倍厳しくすべしとしている(pub.36)。
 ④子どもは土埃の中で遊び、放射能を含む食物を食べるのに基準は内部被曝を考慮しない杜撰なものである。
 ⑤原発労働者が白血病を発症したとき労災認定を受ける線量の目安は年5ミリシーベルトである。子どもにその4倍の放射線をあびせて発症しないといえるはずがない。
 ⑥4月29日に内閣官房参与で放射線安全の担当の小佐古氏が、年20ミリシーベルトの数値に抗議して辞任した。子どもの基準が不当な高さだという批判は与党を含む国会議員からも起きている。
 ⑦自分の子どもを通学させている福島県の保護者や福島県教組に結集する教職員は子どもを危険にさらす基準の撤回を強く要求している。

 20ミリシーベルト基準の決定の仕方も無責任極まりないものだ。基準決定の根拠そのものが崩れていることが明らかになっている。5月2日に行われた市民との交渉の場で、原子力安全員会は、文科省が20ミリシーベルト基準「通知」を出すことを「差し支えない」と決定するにあたり、正式の会議を開かず議事録もとっていないことを認めた。しかも、「安全委員会は20ミリシーベルトは基準として認めていない」と発言し、「年20ミリーシーベルトまでは安全だとする委員は1人もいなかった」と述べた。こんな「助言」で基準を決めたことそのものが不当である。

 文科省通知によって、福島県内の学校が次々と再開されている。子どもたちは放射能を浴びながら登下校し、放射能の中で学校生活を強いられている。福島県郡山市や伊達市は、緊急対策として子どもたちの被ばくを低減させるため、放射能汚染された校庭の表土除去を実施した。しかし文部科学大臣は年20ミリシーベルト基準に基づき、このような被ばく低減措置は「不必要だ」と発言し低減のための活動を妨害している。これは子どもたちに20ミリシーベルトの限度いっぱいまで被ばくすることを強要するものだ。文部科学省は自らに義務つけられている被ばく低減のために具体的な措置を直ちにとるべきである。 文部科学省は教育の現場に「年20ミリシーベルト」基準を持ち込み、被ばく低減策さえ否定することで子どもたちの生命と安全を脅かしている。教育に関わる者として私たちは、文部科学省に対して以下のことを直ちに実施するよう要求する。

           要求事項

1.子どもに年20ミリの被ばくを強要する「福島県内の学校の校舎・校庭等の利用判断における暫定的考え方について」(通知)を直ちに撤回すること。

2.放射能を心配させないことが大切だとする「放射能を正しく理解するために 教育現場の皆様へ」を撤回すること。教育現場に配付している場合は、回収し廃棄すること。

 以上

             2011年5月( )日   

      呼びかけ団体 子どもに「教育への権利」を!大阪教育研究会
      賛同団体・個人

2011年5月 9日 (月)

5/21『子どもに「教育への権利」を!大阪教育研究会』例会の案内

学校の先生たちが中心になって催している『子どもに「教育への権利を!大阪教育研究会』の例会の案内をいただきましたので、掲載します。

興味のある方、どうぞご参加ください。

(以下、転載)
--------------------------------------------------------
会員の方はもとより、初めての方の参加も大歓迎です。
是非、参加していただき、一緒に議論を深めていきましょう。

■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■

   子どもに「教育への権利」を!大阪教育研究会 例会のご案内

  □日時 2011年5月21日(土) 18:00~21:00 
  □場所 阿倍野市民学習センター  特別会議室 
         (地下鉄谷町線「阿倍野」下車、阿倍野ベルタ3階)  
 
■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■

▼例会内容 
  【1】東日本大震災と子どもたち~放射能汚染から子どもたちを守ろう!
  【2】知的障がい、重度障がいのある生徒の高校進学・高校生活にあたっての課題


▼内容案内
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
東日本大震災と子どもたち~放射能汚染から子どもたちを守ろう!
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
 福島原発の放射能汚染に見舞われている広大な地域の学校に対して、文科省は子どもの「放射線被曝安全基準」を20ミリシーベルトに設定すると発表し、それ以降学校が次々に再開されています。福島県の小中学校の放射線モニタリングでは、実に75.9%の小中学校が、法令で定めるところの「放射線管理区域」基準を超えていることが明らかになっています。また、全体の20.4%で、管理区域よりもさらに厳しい管理が求められる「個別被曝管理」が必要となりうる放射線が観測されました。特に福島市などの県北地域、また南相馬市などの相双地域では、96~99%の学校で「管理区域」基準を超えています。

 子どもの被曝基準として20ミリシーベルトはとんでもない数字です。現行の基準はあくまでも「一般人は1ミリシーベルト」です。それを法律的な裏付けもなく勝手に20倍も引き上げ、子どもたちを被曝にさらし続けることはとうてい許されません。

 福島県内の保護者、学校関係者からも子どもたちの被曝への不安、文科省基準への批判の声が強くなってきています。4月29日には、内閣官房参与の小佐古敏荘(東京大
学大学院教授)氏が、「(20ミリシーベルト)を乳児、幼児、小学生に求めることは、学問上の見地からのみならず、私のヒューマニズムからしても受け入れがたい」と辞任する事態にもなりました。今このときも、子どもたちは放射能にさらされています。一刻も早く、子どもたちを放射能から守る政策を文科省にとらせることが急務です。

 今回の例会では、福島県内の学校での放射能汚染の現状や再開された学校と子どもたちの状況、20ミリシーベルトの子どもたちへの危険性などを取り上げ、今何ができるか、議論していきたいと思っています。

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
知的障がい、重度障がいのある生徒の高校進学・高校生活にあたっての課題
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
 今春の府立高校入試では、私学無償化の影響か、後期入試校41校が「定員割れ」となり、知的障がい、重度障がいのある生徒が「普通高校」に例年以上に合格することができました。

 ところが受け入れ側の高校に、障がいのある生徒への対応、支援体制などでの経験・ノウハウが必ずしもあるわけではありません。しかし大阪府教委は、新たな状況に対して積極的な方針も具体案も提示していません。

 大阪府教委は「ともに学び、ともに育つ教育」の推進を今年度も「基本方針」に掲げていますが、特別支援学校、とりわけ「自立支援コース」「共生推進教室」などの分離別学を前提とした政策しか示さず、「普通高校」の中で障がいのある生徒が共に学ぶ体制は軽視しているとしか思えません。

 現在、重度障がいのある生徒の「普通高校」入学によって、さまざまな課題が明らかになってきています。①学習活動の問題。これまでの授業の作り方の見直しが迫られますが、参考事例に乏しいものです。②評価(単位認定)の問題。府教委が示す「個人内絶対評価」の考え方(他者との比較ではなく生徒一人ひとりがもつ良い点や可能性など多様な側面、進歩の様子などを把握する)は必ずしも現場に浸透しているわけではありません。かつては障がいのある生徒の進級が認められず、退学に追い込まれるケースもありました。③通学の問題。自力で通学出来ない場合どうするのか。④課外活動の問題。クラブへの入部、行事の居残りをどうするのか。等々。これらの課題は、単にその高校の課題と言うだけでなく、今の高校教育のあり方をそのものを問い返すものです。

 こうした課題に直面しながら、障がいのある子どもたち自身が、保護者が、そして教職員が、いかに「ともに学び、ともに育つ」教育を実感・体験していけるのか、それを保障・実践していけるのか、例会で共に考えていきたいと思います。

2011年5月 5日 (木)

「できるできない」より、関係とつながり

この先生の感性、好きだなぁ…。

隔月刊誌『We』171号(発行:有限会社フェミックス)に載っていた、『つながりの家庭科─家庭科の「基礎・基本」』という文章がおもしろかったので、紹介します。

著者は、小平陽一さんといって、埼玉県立飯能高校の家庭科の先生。

小平さんは、筋ジスで人工呼吸器をつけた生徒が高校に入学してきた時、「こんな子と付き合える機会は滅多にない」と、進んで担任をもちたいと申し出たそうです。

このことだけでもユニークな先生ですが、小平さんは不敵にも、教師にとって一丁目一番地と思われる<できること>に疑問を投げかけます。

「生きる力」「自立する力」をつける教科といわれる家庭科。でも、「どうしてもできない子もいる。教師の目を盗んで、誰かにやってもらう。そんな手合いも出てくる」と。小平さんは「が、そっちの方が、案外『生きる力』が身に付いているという見方もできなくはない。できなきゃできないで工夫を凝らす、そっちの方が大切な気がしてならない」と言うのです。

この考え方は、障害のある人たちの自立生活運動における「自立」観に通じますね。

家庭科の授業では、身体がほとんど動かない筋ジスの生徒にも、実習に参加してもらいました。調理実習では、同じ班の生徒たちが調理しているのを見て、意見を出すというかたちで。被服実習では、ちょっと文章ではわかりづらいのですが、筋力が弱いその生徒なりのやり方で、糸つむぎと織りを他の生徒と同じようにやってもらったそう「できばえは? そりゃー、個性的なものができました」と、小平さんの感想。

こうした体験を通じて、小平さんは「学校でやることは、せいぜい体験やきっかけでしかない。それで十分だ。『できるできない』でカリカリするよりは、実習をしながら何気ない会話を生徒と交わす、そこに関係とつながりができればいい」と言います。

こうした発想に立てば、点数のとれない知的障害のある生徒も、高校でともに学ぶことの意味が見えてきます。そして、これが、すべての生徒が幸せに過ごせる学校のすがたなのではないでしょうか。

私なりにエッセンスをまとめて紹介しましたが、興味をもたれた方はぜひ、オリジナルの文章のすてきなことばにふれてみてください。

『We』171号は、有限会社フェミックスのホームページから買うことができます。

We_201104_3   

« 2011年4月 | トップページ | 2011年6月 »

フォト

もうひとつのブログもご覧ください!

2017年10月
1 2 3 4 5 6 7
8 9 10 11 12 13 14
15 16 17 18 19 20 21
22 23 24 25 26 27 28
29 30 31